過去10年の世界経済と為替と株式市場　Part2

前回の記事のチャートは、にらんで頂けましたでしょうか？今日はチャートの意味するところを見ていきましょう。

最近10年ぐらいで世界経済に大きな影響を与えた事は何だったかおさらいです。

1996年　アジア通貨危機（タイ、韓国などの通貨が暴落）
1998年　ロシア通貨危機（ロシアが債務不履行を起こし、ノーベル賞学者２名を要したLTCM:Long Term Capital Managementが破綻）
2000年　ITバブル崩壊
2001年　9.11テロ発生
2003年　アメリカ超低金利（１％）、中国の1人当たり名目GDPは1000ドル突破、成長率も10%を突破、中国とアメリカによる世界経済好景気入り
2007年　サブプライムによるアメリカの住宅バブル崩壊

上のような感じでしょうか。これを前回のグラフに当てはめてみましょう。

Dow平均


Nasdaq平均



アメリカ政策金利


アメリカ実質実効レート


ドル円


南アフリカ実質実効レート


日経平均


1998年　ロシア危機
アメリカの株式市場は、1998年の年初は上昇していますがこれはもっと前から上がってきていました。1998年に一時的に下げています。グラフ上は大きく見えませんが、この時の下げ率はNasdaqで2000強から1500弱までとなっており、指数で25%とかなりの下落率です。これはロシア通貨危機が起こり、アメリカの大手ヘッジファンドLTCM:Long Term Capital Managementが破綻した時の動揺です。

為替を見てみましょう。1998年10月ドルは非常に強くなっています。リスク資産である株が売られて、現金であるドルが買われたためでしょう。その後、下がっていますが今度はアメリカの株安を受けて通貨安を引き起こしているんでしょうかね。

これを受けて、FRBは5.5%から4.75%まで金利を引き下げています。日経平均も同様に大きく下げています。


1998年-2000年　ITバブル
ロシア危機による金利引き下げの景気刺激策を受けて、その後Nasdaqは2000年にかけて株価は大きく上がっています。ITバブルです。NasdaqはマイクロソフトやヤフーなどIT系の新興企業が多く、DowはGEやIBMなどの重厚長大な産業が多くあります。そのため、ITバブル時にはNasdaqだけが上昇し、Dowは途中から上昇せずオールドエコノミーなんて呼ばれてました。

景気が過熱していたので、FRBは金融引き締めをしており、6.5%まで上がっています。日経平均も同様に上昇していて一時およそ21000円まで行っています。日本の株式市場でもソフトバンクやライブドアなどがもの凄い事になっていましたね。既にライブドアなぞ存在しませんが。

為替の方はというと、実効レートを見れば分かるように、ドルが若干安いですね。株高で、安全資産のドルよりも株にお金が流れ込んできています。


2000年　ITバブル崩壊
ITバブルは2000年10月に崩壊しました。Nasdaqは大きく上昇していましたのでその分とんでもない下落をしていますね。Dow平均も11000位から8000位まで約23%とロシア通貨危機さながらの下落です。日経平均もITバブルが崩壊して同様の動きです。

為替に関しては、ドル高です。株が売られてドルが買われる展開がITバブル崩壊後、続いています。


2001年　9.11テロ
その後、株価は一瞬持ち直しますが、2001年9月11日にワールドトレードセンターへアルカイダのテロ攻撃が行なわれます。折しもITバブルがはじけて１年経っていない訳で市場の動揺は大きく、株などのリスク資産からの退避が行なわれます。結果、株価は更に下がります。

株価下落を食い止めないと景気回復は望めませんが市場はITバブルの後遺症もまだ残るような脆弱な状況です。このため、FRBはこの想定外の事態に対して更なる金利引き下げを行い、金融緩和を続けます。金利は2000年末の6.5%からわずか1年で1.75%まで5%近くもの大幅な引き下げをされます。

為替の方はやはりドル高です。株式などのリスク資産は当然嫌われますので現金第一、ドル最強となり、2002年にはドル円は130円を超えるまでドルが買われます。アメリカの実効レートのグラフを見ていただけると分かりますが、この時がドルが最近10年で最も強かった時期です。

一方で、ランドの実効レートを見ていただくと2001年9月のテロの頃から急激に弱くなっています。戦争も確実視されていたため、新興国のお金は全てドルに行きます。従って、ランドも売られランドは大幅安です。アメリカと南アフリカの実効レートを同じグラフに描いて比較できるようにしたものを掲載します。


アメリカと南アフリカの実効レート


2003年-2007年　好景気からバブルへ
アメリカと日本の低金利を背景に景気は一気に過熱してきます。また、中国を初めとした新興国の躍進が始まり、BRICsという言葉が作られたのは2003年です。中国では成長率が10％を超え、自動車普及のメドとなる1人当たりGDPも1000ドルを超えました。中国が牽引する、新興国景気が2007年まで続きます。

この中で、サブプライムローンによる住宅バブルも拡大していきますが、住宅価格の上昇は資産価格の上昇となりアメリカの景気も良く、世界経済は非常に好調な状況を呈します。

アメリカの株式市場はDowもNasdaqも上昇、日経平均も上昇を続けています。ドルは逆に売られ続けており、為替としてはユーロが強くなってきます。景気回復を受けて、FRBも金利引き上げに転じ、2004年春頃から少しづつ上げていきます。


2007年　サブプライム
サブプライムローンの延滞率の上昇が目立ってきたのは2006年ぐらいだそうですが、これは住宅価格の上昇が鈍化しだした事に端を発します。2007年になると、大手証券会社のベアスターンズ傘下のヘッジファンドの運用が失敗したことが明らかにされるなど、ついにサブプライム問題に火がつきます。

株式市場は当初サブプライムを過少評価していましたが、2007年冬になると事の重要さが認識され、株式市場も大幅下落、日経平均も同様に下落します。

FRBは非常に対応が早く、2007年夏の5.25％から2008年現在の2％まで一気に金利を引き下げ、市場崩壊を防ぐべく全力を上げているのが現状です。今後、どうなるんでしょうね。過去に学び将来を予測するしかないでしょうか。


2008年　商品バブル崩壊？
2008年春は現時点で半年弱前ですが原油バブルが崩壊した可能性があります。これにより、ドル高が進んでいるのもグラフで分かりますね。株式市場はGSEのファニーメイ、フレディマックの両住宅金融公庫が債務超過の状況に陥り、一段の下落をしているのが現状です。アメリカでは公的資金の注入なども素早く行い、市場健全化に全力を上げていますが今後どこで止まるかが焦点となっています。



さて、前回書きましたがこのグラフ色々とにらむと非常に面白いと思います。アメリカと日本の株式市場のグラフ並べてみるだけでも、同じ形している事が分かりますよね。いかにアメリカの市場に日本の市場が影響を受けているかもわかります。アメリカの株式市場見ずに日本の企業分析しているよりはアメリカ市場見てた方が株式は分かります。

為替も同様です。ドルとランドの10年並べればやっぱり反対に動く傾向は強いのが分かるはずです。本当にドルが買われる様な状況ではランドは売られますね。最近はドルとランドが似たような動きをしている傾向もありますが、似たような動きしていると分にはそれほど心配しなくていいいかなって私が思うのはここにあります。

さて、アメリカから世界経済を株式市場とドルと言う機軸通貨を通して見ながら、新興国通貨ランドの動きも見てきましたが、本当はユーロまで含めて考えるとかなりヘッジできるはずです。

またたくさん書いちゃった。長いですよね・・・。だって3日間かかってますもの、今回の記事。頑張って書いたので応援してください。↓
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